新型コロナウィルス、株式市場、今後の見通しについて

オリンピックの開催が遂に延期された。


私はオリンピックの開催については強行されて色々問題が生じるのではないかと予測していた為、外れた形となった。


以前のマンデン図の時間が間違っていたことも大きいが、現在、日本の正しいマンデン図(22:30)では、水星/木星/ラーフ期で、ラーフのディスポジターである土星は逆行して5室支配の火星にアスペクトして、月から5室と5室の支配星にアスペクトしている。






またトランジットの土星はラグナから5室支配の火星と月からの5室と5室支配の金星にアスペクトして傷つけている。


プラティアンタルダシャーのラーフがディスポジターの土星が結果を与えることから、トランジットの土星の配置やアスペクトが重視され、それで延期になったのかもしれないと考えている。


5室は今回、日本のヒンドゥーニューイヤーチャート【2020年度】を検討する中で、講演や音楽コンサート、スポーツなどのイベント、国民の祭典であるオリンピックなどを表わしていることがはっきり分かった為、5室に対する傷の観点から考察すれば、正しい答えが出て来ると思われる。


土星は遅延をもたらす為、延期となったのである。


そう考えると、ヒンドゥーニューイヤーチャートでも土星が5室に陣取っている時点で、オリンピックが延期になる可能性も考えてもよかったが、土星は5室で自室に在住して強く、高揚する火星とコンジャンクトして、冥王星ともコンジャンクトしている。


5室に土星が在住していたとしても自室に在住している場合は、5室のテーマは傷つけない。


従って、反対意見を押し切って強引に開催するような象意ではないかと考えたのである。


然し、そうではなく、延期という結果になった。


但し、延期を決定するまでに意見の対立や開催への固執が見られたので、その辺りは土星と火星の6-8の絡みで表されていたと思われる。



因みに私が知人から得た情報によれば、インドの占星術家で、木星が山羊座に入室する3月30日頃から新型コロナウィルスの被害と拡大が緩和され、事態が収束すると予想している方がいるようである。


そして6月半ばには社会の正常な状況が回復するということである。






例えば、アメリカのマンデン図では、現在、ラーフ/ラーフ/水星期であり、12室に在住するラーフや水星の象意が顕現しているのである。


それで、インフルエンザの流行や新型コロナウィルスの被害、株式市場の下落などが起こっている。


この12室に土星がアスペクトしているため、この状況を厳しいものにしていると考えることが出来る。



もし木星が山羊座に入室すると、この米国のマンデン図の12室の水星やラーフにアスペクトする為、インフルエンザの流行や新型コロナウィルスについての問題解決をもたらしていく可能性がある。






これは中国のマンデン図にしても同様で、中国のマンデン図では、現在の水星/水星/ケートゥ期が、新型コロナウィルスの流行をもたらしている。


この9室に在住する水星、ケートゥ、太陽に木星が3月30日からアスペクトすることによって、状況を緩和し、問題解決に向かわせそうである。



それは今、木星が山羊座に入室する直前の3月28日の時点において、中国の武漢で新しい感染者の増加が少なくなったことに見られる。



木星のアスペクトは問題解決をもたらす為、事態の収束などを見るのに使うことが出来る。



但し、木星と土星が山羊座から蟹座にアスペクトする場合、米国のマンデン図では、6室と12室にダブルトランジットしていくことは確かである。



12室の象意や6室の象意が顕現し続ける。



従って、事態の急激な拡大、緊張が緩和されたとしても状況は続いていくし、また基本的に12室の象意が顕現するということは経済は冷え込んでいくということである。






また8室へのダブルトランジットが、ウォール街の行き詰まりであることには変わりない。



因みに私は山羊座にダブルトランジットが形成される時、ウォール街に公的資金が投入される可能性もあると以前の記事で書いたが、米連邦準備理事会(FRB)が大規模な金融緩和措置を3月12日に発表している。



米国株、大幅反発で始まる ダウ一時1300ドル超高 世界的な金融緩和で
2020/3/13 22:43 日本經濟新聞

【NQNニューヨーク=張間正義】13日の米株式相場は大幅に反発して始まった。午前9時40分現在、ダウ工業株30種平均は前日比779ドル53セント高の2万1980ドル15セントで推移している。上げ幅は一時、1300ドルを超えた。世界的に中央銀行の金融緩和政策が相次ぎ、新型コロナウイルスの感染拡大による景気への悪影響が和らぐとの見方が相場を押し上げている。12日に過去最大の下げ幅を記録した反動で自律反発を見込んだ買いも入っている。

米連邦準備理事会(FRB)は12日、短期金融市場への資金供給の拡大と毎月購入している米国債の年限を短期国債から中長期国債などへも広げる策を発表した。中国人民銀行(中央銀行)が13日、銀行から強制的に預かるお金の比率を示す預金準備率を下げると発表したほか、ノルウェー中央銀行は同日、政策金利を0.50%引き下げて年1.00%にすると発表した。日銀も18~19日の金融政策決定会合で、大企業が資金調達のため発行するコマーシャルペーパー(CP)と社債の購入を増やす検討に入ったもようだ。

民主党トップのペロシ下院議長が12日夜、新型コロナの経済対策についてホワイトハウスと議会の合意が近いと示唆した。ムニューシン米財務長官も13日朝、米CNBCのインタビューで同様の見解を示し、市場は米政府の動きを好感した。

欧州の主要株式相場が軒並み上昇し、米国株にも買いが波及している。16日に開くユーロ圏財務相会合とEU財務相理事会で大規模な財政出動で合意するとの期待感から上昇している。

航空機のボーイングが10%超高と指数の上昇をけん引している。米長期金利の上昇を受け利ざや改善期待から銀行のJPモルガン・チェースやクレジットカードのアメリカン・エキスプレス(アメックス)なども上昇が目立っている。


このことで株が反発上昇している。


これは双子座(ウォール街)から見た8室に木星が入室していく効果であると思われる。



但し、木星が8室(山羊座)を通過していく間は、ウォール街は自分で自分をコントロールできなくなっており、他人の助けが必要な状態である。



これは正常な状態ということは出来ない。



従って、8室に木星が入室していくというのは、厳しい状況を緩和するぐらいの効果しかなく、基本的に行き詰まりの状況であるのは変わらないのである。



行き詰まりの状況であることが継続していく結果、じわじわと下げていくことが考えられる。



従って、新型コロナウィルスの蔓延や株式市場の暴落などは、木星の影響で緩和されるとはいえ、依然として、トレンドとしては厳しい状況が続いていくと考えた方がよさそうである。




オリンピックの延期期間



オリンピックが1年程度の延期を合意したのは、日本のマンデン図を見て納得できる。



東京五輪・パラ 1年程度延期を合意 安倍首相とIOC会長
2020年3月24日 23時25分 NHK NEWS WEB

東京オリンピック・パラリンピックをめぐり、安倍総理大臣は、IOC=国際オリンピック委員会のバッハ会長と電話会談し、1年程度の延期を提案したのに対し、バッハ会長は、全面的に同意する意向を示し、遅くとも来年夏までに開催することで合意しました。

安倍総理大臣は、24日夜8時から、およそ45分間、総理大臣公邸で、IOCのバッハ会長と電話会談を行い、大会組織委員会の森会長や東京都の小池知事、橋本担当大臣らも同席しました。

会談で、安倍総理大臣とバッハ会長は、選手や各国の競技団体などの意向を踏まえ、東京オリンピック・パラリンピックの中止はないということを確認しました。

そして、安倍総理大臣が、「開催国・日本として、現下の状況を踏まえ、世界のアスリートの皆さんが最高のコンディションでプレーでき、観客の皆さんにとって、安全で安心な大会とするためにおおむね1年程度延期することを軸に検討してもらいたい」と述べたのに対し、バッハ会長は、「100%同意する」と述べ、東京大会は延期せざるをえないという認識で一致しました。

そして、安倍総理大臣とバッハ会長は、IOCと大会組織委員会、東京都など、関係機関が一体となり、遅くとも来年夏までに開催することで合意しました。

会談のあと、安倍総理大臣は記者団に対し「今後、人類が新型コロナウイルス感染症に打ち勝った証しとして完全な形で東京大会を開催するためにバッハ会長と緊密に連携していくことで一致した。日本は、開催国の責任をしっかりと果たしていきたい」と述べました。







水星/土星/金星期が来る来年2021年3月20日~8月31日の間が最も可能性として高いと思われる。



次の可能性としては、水星/土星/太陽期の2021年8月31日~10月19日の間である。




従って、オリンピックは中止でなく、延期を前提とし、1年程度の延期という線での議論は、占星術的に見ても納得が行くものであった。











(参考資料)



米国株、大幅反発で始まる ダウ一時1300ドル超高 世界的な金融緩和で
2020/3/13 22:43 日本經濟新聞

【NQNニューヨーク=張間正義】13日の米株式相場は大幅に反発して始まった。午前9時40分現在、ダウ工業株30種平均は前日比779ドル53セント高の2万1980ドル15セントで推移している。上げ幅は一時、1300ドルを超えた。世界的に中央銀行の金融緩和政策が相次ぎ、新型コロナウイルスの感染拡大による景気への悪影響が和らぐとの見方が相場を押し上げている。12日に過去最大の下げ幅を記録した反動で自律反発を見込んだ買いも入っている。

米連邦準備理事会(FRB)は12日、短期金融市場への資金供給の拡大と毎月購入している米国債の年限を短期国債から中長期国債などへも広げる策を発表した。中国人民銀行(中央銀行)が13日、銀行から強制的に預かるお金の比率を示す預金準備率を下げると発表したほか、ノルウェー中央銀行は同日、政策金利を0.50%引き下げて年1.00%にすると発表した。日銀も18~19日の金融政策決定会合で、大企業が資金調達のため発行するコマーシャルペーパー(CP)と社債の購入を増やす検討に入ったもようだ。

民主党トップのペロシ下院議長が12日夜、新型コロナの経済対策についてホワイトハウスと議会の合意が近いと示唆した。ムニューシン米財務長官も13日朝、米CNBCのインタビューで同様の見解を示し、市場は米政府の動きを好感した。

欧州の主要株式相場が軒並み上昇し、米国株にも買いが波及している。16日に開くユーロ圏財務相会合とEU財務相理事会で大規模な財政出動で合意するとの期待感から上昇している。

航空機のボーイングが10%超高と指数の上昇をけん引している。米長期金利の上昇を受け利ざや改善期待から銀行のJPモルガン・チェースやクレジットカードのアメリカン・エキスプレス(アメックス)なども上昇が目立っている。
参照元:米国株、大幅反発で始まる ダウ一時1300ドル超高 世界的な金融緩和で
2020/3/13 22:43 日本經濟新聞

トランプ氏、2兆ドル規模の経済対策法案に署名 新型ウイルス
2020/3/28 13:00 BBC NEWS JAPAN

アメリカのドナルド・トランプ大統領は27日、過去最大の2兆ドル(約220兆円)規模の景気刺激策法案に署名し、法律が成立した。同国は新型コロナウイルスの世界的流行(パンデミック)との格闘を続けている。

議会上院が25日に超党派の同法案に修正を加えて可決したのに続き、この日、野党・民主党が過半数を占める下院も3時間の議論を経て可決した。

ナンシー・ペロシ下院議長(民主党)は、「過去100年以上で最悪のパンデミックである新型コロナウイルスのパンデミックにより、私たちの国は歴史的規模の経済、保健衛生に関する緊急事態を迎えている」と述べた。

新たな法律の成立により、新型ウイルスのパンデミックによって死活問題に直面している個人や企業に対する、直接給付の経済支援が可能になる。

年収7万5000ドル(約820万円)未満の大人1人につき1200ドル(約13万円)、全ての子ども1人につき500ドル(約5万5000円)の給付が検討されている。

州政府への直接の経済支援や、失業保険の強化もできるようになる。通常は失業保険の対象とならないフリーランサーや、ネット経由などで単発の仕事を請け負うギグエコノミーの労働者もカバーされる。

アメリカでは26日、失業保険の申請者数が330万人に急増し、過去最大を記録した。

倒産の危機にある企業には、借り入れや税金に関して優遇措置が取られる。国民の4分の1に自宅待機が命じられるなか、各地のレストランやバー、劇場、ホテル、スポーツジムなどは閉鎖に追い込まれている。自動車メーカーや航空会社は急激に業績が悪化している。

超党派で可決 27日の下院議員の採決は当初、自宅での投票で実施される予定だった。しかし、与党・共和党の議員から定足数(全議員の過半数)を満たしているかの確認要求が出たため、議員らは急きょ議場に参集し、発声投票で採決した。

法案に反対のトーマス・マシー議員(共和党)は、発生投票ではなく正式な記録投票を求めて議事進行の遅延を狙ったが、要求は却下された。

トランプ氏はマシー議員について、「三流の目立ちたがり屋」とツイッターで怒りを表明。共和党からの追放を求めた。

ホワイトハウスで開かれた署名式には、民主党の議員は招かれなかった。ただトランプ氏は、同党と共和党について、「違いを脇に置き、国を最優先して一致した」ことに感謝すると述べた。

また、今回の経済対策は過去のいかなる対策と比べても「2倍は」あると説明。「これにより、この国の家族、労働者、ビジネスが緊急に必要としている支援が届けられる」と述べた。

GMに人工呼吸器製造を命令

トランプ氏は署名して法律にする直前、民間企業に国防に必要な物資の生産を命令できる「国防生産法」(DPA)を発動。

米自動車大手ゼネラル・モーターズ(GM)に対し、需要が急増している人工呼吸器を製造し連邦政府に納めるよう命じると述べた。

この前には、トランプ氏はツイッターで、GMが「非常に必要とされている人工呼吸器を4万台『とても素早く』我々に供給する」と約束したと明らかにした。

また、「GMは4月下旬で6000台にしかならないと言う一方で、最高額を要求している」と述べ、DPAの発動をちらつかせて圧力をかけていた。

署名式でトランプ氏は、「莫大な量の(医療)補給」が近々あるとし、「話していることすべてが素晴らしい結果となっている」と付け加えた。

患者の増加に医療が追いつかない アメリカの新型ウイルスの感染者は10万人を超え、世界最多となっている。死者数は約1500人で、イタリアや中国を下回っている。しかし、ニューヨークやニューオーリンズ、デトロイトの各市では、感染拡大が急激に起こるホットスポットが確認されている。

ニューヨーク州のアンドリュー・クオモ知事は27日、仮設病院8カ所で、予想されていた新型ウイルス感染者の急増があったと発表した。

また、同州の新型ウイルスによる死者は国内最多の519人に上り、感染者は4万4635人になったと説明。いかなる「現実的なシナリオ」を考えても、同州の医療制度は重症患者の増加に追いつかないだろうと述べた。

さらに、同州では人工呼吸器が「天文学的な数ほど」不足していると付け加えた。

南部ルイジアナ州も危機的

人工呼吸器の需要は、南部ルイジアナ州でも倍増している。同州のジョン・ベル・エドワーズ知事は、ニューオーリンズ市で患者の増加が続いた場合、4月2日までに人工呼吸器の備えが底をつき、4月7日までには病床が足りなくなるとの見通しを表明。「根拠のない理論ではない。実際に起こることだ」と述べた。

アメリカ各地の医療関係者は、感染から身を守る防具の不足を訴えている。

世界保健機関(WHO)のテドロス・アダノム・ゲブレイエスス事務局長は27日、防具の「慢性的な世界中の不足」が、人命救助にとっての「最も差し迫った脅威」になっていると述べた。

マイク・ペンス米副大統領は26日、アメリカの全50州で新型ウイルスの検査が可能になったと述べた。同日までに計55万2000件以上の検査が実施されたという。

トランプ氏は、イースター(復活祭)の日曜日となる4月12日を、アメリカが経済活動を再開する目標日に定めている。この目標に対しては強い批判の声が出ている。

(英語記事 Trump signs largest bailout in US history)
参照元:トランプ氏、2兆ドル規模の経済対策法案に署名 新型ウイルス
2020/3/28 13:00 BBC NEWS JAPAN










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