ドナルド・トランプがイランに軍事攻撃を行ない、それが、出口のない泥沼の状況に陥ったようである。
イランはホルムズ海峡を封鎖し、機雷を仕掛け、徹底抗戦している。
そのことで、原油価格が値上がりし、アメリカにこれから激しいインフレが襲いそうである。
これが米企業の収益に影響し、株式市場に影響が出始めている。
ロシアと中国はイランを支援しており、アメリカ市民もイランへの攻撃を支持していない。
トランプはイスラエルのネタニヤフそして、イスラエルロビーに影響されて、イランへの攻撃に踏み切ったが、出口の見えない状況に陥りつつある。
ドナルド・トランプ大統領が2026年2月28日からイランに対して行った大規模な軍事攻撃（「エピック・フューリー（壮絶な怒り）作戦」）は、主にイスラエルのモサドが提供した「イランによる秘密裏の核兵器開発」および「差し迫った攻撃の兆候」に関する情報に基づいているが、イスラエルロビーは、常にアメリカを味方として中東における周辺国との戦争に引き込みたいのである。
モサドが提供した情報は本当なのかどうかなど全く分からない。
ドナルド・トランプを騙して、トランプ政権をイスラエルの中東における戦争に引き込めば彼らとしては大成功である。
ドナルド・トランプの娘婿であるジャレッド・クシュナーは、トランプ政権内で重要な役割を果たし、自他ともに認める熱心なシオニスト（イスラエル国家の存続と発展を支持する人）で、イスラエルロビーの筆頭と言ってもいいかもしれない。
クシュナーは、軍事攻撃が開始される直前まで、トランプ大統領の特使としてイランとの直接交渉（あるいは最終通告）の最前線に立っていた。
トランプ政権内にあって、常にトランプに箴言する立場である。
ドナルド・トランプの第1次政権時代（2017年1月 – 2021年1月）には、エルサレムをイスラエルの首都と認定したり、イラン核合意（JCPOA）からの離脱をしたり、ゴラン高原におけるイスラエルの主権を承認したり、イラン革命防衛隊のカセム・ソレイマニ司令官を殺害したりした。
まさにトランプ政権は、イスラエル寄りのイスラエルに言いなり状態の政権である。
ドナルド・トランプが、不動産王になれたのは、ウォール街から低利で融資を受けて、ホテルを買いまくれたからであり、また全国的知名度を経て、大統領候補になれたのは、メディアの引き立てを受け、テレビで人気者になれたからである。
ドナルド・トランプの今があるのは、ユダヤ系金融資本家、ユダヤ系の米メディア大手のおかげである。
そうしたことで、ドナルド・トランプは、最初に当選した時から、イスラエル贔屓で、歴代の政権が避けて来たイスラエル寄りの政策を露骨に行ない、第二次政権下では、遂にイランに対して軍事攻撃を開始した。
これは全てイスラエルの意向に従ったものである。
ドナルド・トランプの出生図を見ると、１１室で、水星が定座に在住して強く、ウォール街、ユダヤ系金融資本家との有力なつながりを持っていることはよく分かる。
今までトランプに富を与え、かつトランプが大統領候補になってからもトランプに政治献金を提供して来たのが、こうしたユダヤ系の金融資本家である。
ユダヤ贔屓になるのも当然かもしれない。
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イラン新指導者、徹底抗戦誓う ホルムズ海峡封鎖継続―トランプ氏「原油より核武装阻止」 2026年03月13日07時47分 時事通信 外信部 【イスタンブール、ワシントン時事】イランの新しい最高指導者モジタバ・ハメネイ師は１２日、就任後初の声明を発表し、軍事作戦で父親の前最高指導者アリ・ハメネイ師を殺害した米国とイスラエルに対し、「殉教者たちが流した血への復讐（ふくしゅう）を諦めない」と徹底抗戦を誓った。イランが事実上封鎖して船舶通航を妨害している原油輸送の要衝ホルムズ海峡については「封鎖の手段は使い続けなければならない」と表明した。国営メディアが伝えた。 モジタバ師の声明は国営テレビでアナウンサーに代読され、本人は姿を見せなかった。米メディアなどによると、モジタバ師は米イスラエルによる対イラン攻撃初日の２月２８日に足や顔などを負傷し、暗殺の危険から居場所特定を避けるため、安全な場所に避難しているとされる。 声明では、米イスラエルへの報復の一環として行っている中東の周辺諸国への攻撃は「今後もやむを得ず継続する」と強調。周辺諸国とは良好な関係を望むとしつつも、「敵が地域の支配を目的に構築した軍事・経済拠点がある。軍事基地がイランへの攻撃に利用されており、われわれの標的はそれだけだ」と主張。「近隣国はわが祖国の侵略者に対する立場を明確にすべきだ」として、米軍基地などを即時閉鎖するよう呼び掛けた。 モジタバ師は、米イスラエルとの戦闘を巡り「これまで限定的に復讐を果たした」と成果を誇示。ただ、「完全に復讐を成し遂げるまでは最優先事項だ」と訴え、トランプ米政権が求める無条件降伏を拒否する姿勢を鮮明にした。 一方、トランプ米大統領は１２日、ＳＮＳへの投稿で、軍事作戦で原油価格が上昇すれば「世界最大の産油国である米国は莫大（ばくだい）な利益を得る」と強調。ただ、それよりも「はるかに重要なのは、イランが核兵器を保有し、中東と世界を破壊するのを阻止することだ」と訴えた。 また、イスラエルのネタニヤフ首相は１２日、作戦開始後初の記者会見で、これまでの作戦により「中東のパワーバランスが変化している」と述べ、イランの弱体化が進んでいると訴えた。 |
アメリカがイランへの攻撃を行なったのは、昨年2025年の新月図の影響にもるものと考えられる。
アメリカが、2025年7月に地下貫通弾（バンカーバスター） でイランの核施設を爆撃したことの続きのようなものである。
このアメリカの2025年の新月図は、１－７軸が強調され、７室に火星と土星、ラーフ/ケートゥ軸など凶星の影響が見られる為、戦争を行なう好戦的な配置になっている。
しかし、イランへの軍事攻撃の判断を誤った結果、アメリカはイランに原油を盾にされ、自らの経済の首を絞めてしまった。
2026年3月18日以降は、新しい2026年の新月図が適用される。
この新月図は、天秤座ラグナで６室に惑星集中している為、インフレにより、アメリカ国民が経済的苦境に喘ぎ、経済的不況に突入し、米株式市場も暴落していくと予想される。
アメリカの政府としては、米国民に生活の保障やセイフティーネットを提供していかなければならない。
トランプ政権への支持率も低下し、デモが頻発すると考えられる。（その辺りは2025年に日本で起こったことと同じである）
アメリカ建国図では、2026年10月頃からラーフ/水星期に入ってゆくが、水星は１１室支配で１２室に在住し、マハダシャーロードのラーフもアンタルダシャーロードの水星も１２室（損失）に在住している。
そして、その時は木星も１２室をトランジットし、土星は魚座で逆行して、１２室の支配星に絡んで、１２室にダブルトランジットが生じる。
これがアメリカの株式市場の崩壊のタイミングである。
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