2026年に入ったばかりの1月3日にトランプ政権は、ベネズエラのマドゥロ大統領を拘束する軍事作戦を行なった。
ドナルド・トランプは、その際、「ディスコムボビュレーター」（混乱させる装置）と呼ぶ極秘の新兵器が使われたことを「ニューヨーク・ポスト」のインタビューで明らかにしている。
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ベネズエラのマドゥロ大統領拘束作戦で“極秘の新兵器”使用…トランプ大統領が明らかに「敵を機能不全にした」 2026/1/26 6:24 FNNプライムオンライン アメリカのトランプ大統領は、ベネズエラで行われたマドゥロ大統領の拘束作戦で、極秘の新兵器を使用したと明らかにしました。 トランプ氏は、24日に公開された「ニューヨーク・ポスト」のインタビューで、1月3日に実施されたマドゥロ氏の拘束作戦について語りました。 トランプ氏は、この作戦で「ディスコムボビュレーター」（混乱させる装置）と呼ぶ極秘の新兵器を使用したと主張し「敵の装備を機能不全に陥らせた」と説明しています。 さらに、ベネズエラが保有していたロシア製や中国製のロケットについても、「発射ボタンを押しても一発も作動しなかった」と作戦の成果を強調しています。 ニューヨーク・ポストは、ベネズエラ軍の兵士が「鼻から血を流し、倒れて動けなくなった」と証言したほか、マドゥロ氏の警護チームの1人が「突然、すべてのレーダーが停止した」と話していると伝えています。 |
ロシア製や中国製のロケットは、発射ボタンを押しても動作しなくなり、ベネズエラ軍の兵士が「鼻から血を流し、倒れて動けなくなった」と証言し、マドゥロ氏の警護チームの1人が「突然、すべてのレーダーが停止した」と証言している。
トランプ政権にとって、ウクライナなどヨーロッパの地域の戦争を支援するよりも自分の裏庭である南米で、ロシアや中国と親しくしていたマドゥロ政権をどうにかしなければならなかった。
このまま放置していると、ロシアや中国の軍事施設を建設されたり、パナマ運河の支配権も失う可能性があった為、先手を打って、軍事行動に出て、ロシアや中国の影響力を排除しなければならなかった。
つまりは、ベネズエラの背後にいる中国やロシアを見据えての軍事作戦であった。
またこれはドナルド・トランプが、グリーンランドの取得を主張し、ロシアや中国のグリーンランドへの影響力の拡大に対抗できるのはアメリカしかいないと発言していることにも表れている。
このアメリカの新型兵器による軍事作戦は、CIA職員たちを苦しめたハバナ症候群に対する報復だと考えられている。
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米外交官ら謎の健康被害「ハバナ症候群」、ロシア音響兵器の攻撃か…露独立系メディア「現場に工作員」 2024/04/03 06:39 讀賣新聞オンライン ロシアの独立系メディア「インサイダー」は１日、世界各地で米国の外交官らが「ハバナ症候群」と呼ばれる原因不明の健康被害を訴えた問題に関し、ロシア軍参謀本部情報総局（ＧＲＵ）が「音響兵器」で攻撃した可能性があると報じた。 米ＣＢＳテレビの報道番組「６０ミニッツ」、ドイツの有力誌シュピーゲルとの共同調査の結果として伝えた。インサイダーはラトビアに拠点を置き、ロシア語で発信している。米国家情報長官室は２０２３年３月、「外国の敵対勢力が関与している可能性は非常に低い」との調査結果を発表していた。 インサイダーは、２１年に旧ソ連構成国ジョージア、１４年に独フランクフルトで米外交官や家族が突発性の頭痛や 嘔吐おうと を経験した事例を巡り、現場でＧＲＵの「２９１５５」部隊の工作員が目撃されたと指摘した。この部隊の複数幹部が「非致死的音響兵器」の開発で異例の昇進を遂げたことも確認したという。 音響兵器はマイクロ波と超音波の発信により、脳細胞の損傷や、平衡感覚を保つ内耳の障害を誘発しようとするもので、インサイダーは「米国の 諜報ちょうほう 部員の無力化」を狙った可能性に触れた。 タス通信によると、ドミトリー・ペスコフ露大統領報道官は１日、「メディアによる根拠のない中傷だ」と報道内容を否定した。 ハバナ症候群の名称は１６年にキューバの首都ハバナ駐在の米中央情報局（ＣＩＡ）職員が体調不良を訴えたことにちなむ。数百人が症状を訴えている。 |
ハバナ症候群は、ロシア軍参謀本部情報総局（ＧＲＵ）が「音響兵器」（指向性エネルギー兵器）で米CIA職員を攻撃したのではないかと推測されている。
ウクライナ戦争で、2026年1月現在、ロシアによるドローン（シャヘドなど）や多種多様なミサイルによるキーウのエネルギーインフラに対する攻撃を同時に飽和的に行なっており、住民はマイナス15度から20度に達する極寒の中、命に関わる厳しい冬に直面しているという。
これまで、私はウクライナの戦況については毎日、チェックしていて、ウクライナが善戦しており、ロシアに大量の犠牲が出ているという情報を得ていた。
しかし、ここに来て、ウクライナがロシアによるエネルギーインフラへの飽和的な攻撃を受け、もはや耐え切れない状況にまでなって来ているようである。
戦況は、ロシアに有利であり、ウクライナが善戦しているという西側の報道は、あまり当てにならないことに気づいた。
歩兵が前線に展開し、戦車や装甲車、戦闘機といった兵器が使用された20世紀型の戦争がもはや終わりを迎えていることは明らかである。
AIを搭載した遠隔操縦や無人のドローンや、音響兵器といったものが圧倒的な力を発揮している状況で、従来型の兵器は、役に立たなくなりつつある。
こうした音響兵器といった圧倒的な軍事力は、アトランティス文明の末期を彷彿とさせる。
アトランティス文明では、テクノロジーの使い方を誤った為にあまりにも強力な兵器が、文明を崩壊させた。
今年2026年は、3年前に登場したAIがいよいよ社会実装されて、社会を大きく変えていく年だと予測されている。
またAIがロボティクスの分野にまで浸透してきている。
AIロボティクスとは、AIとロボットが融合し、AIが工場など人間の労働の現場で、物理的な作業を担っていくということである。
これまでは、飲食店における配膳ロボットなど、何か目新しさがあるだけで、完全に人間にとって代わるものではなかったが、完全に人間の労働をロボットに置きかえてしまう。
例えば、ボストンダイナミック社のAIロボットは、実際に製品として、工場に納入されることが決まったようである。
2026年のアメリカの新月図は、かなりアメリカの困難な１年を予想させる配置になっている。
天秤座ラグナで、６室に惑星集中する配置は、2025年の日本の新月図に似ている。
2025年の日本の新月図は、台湾有事や経済的苦境が懸念されたチャートである。
実際、財務省解体デモや参政党の躍進、後半における中国との確執など、日本に様々な試練が訪れた。
しかし、台湾有事などもっと酷い状況を考えていた為、そこまで酷くはなかった。
アメリカの2025年の新月図は、ラグナに惑星集中して７室にアスペクトし、ラーフ/ケートゥ軸も１－７軸に在住して、戦争の７室が強調されていた。
その為、昨年、アメリカは、イランの核施設に軍事介入したのである。
2026年1月3日に行われたマドゥロ大統領を拘束する軍事作戦は、この2025年の新月図の影響で行われたのである。
2025年のアメリカは、非常に好戦的だった。
今年、アメリカの建国図、そして、新月図を組み合わせて検討すると、米国の株式市場が暴落して、景気後退により、多くのアメリカ国民が、デモ活動などを展開して、政府に救済を求めるような動きを見せるのではないかと思われる。
天秤座ラグナで、６室に惑星集中する配置は、そうした意味である。
2026年3月18日以降のアメリカは、この６室惑星集中の象意が顕在化してくるはずである。
2025年に日本で、経済的な厳しさから、政府への批判が巻き起こり、財務省解体デモが起こったり、参政党が躍進し、自民公明が大敗したのは、６室惑星集中の配置がもたらしたのである。
おそらく、アメリカでもそれと同じことが起こるのである。
アメリカでは、Quiet Quitting（クワイエット・クイッティング）という言葉が流行り、与えられた仕事の「最低限」だけをこなし、必要以上の残業や、会社への過度な貢献、キャリアアップのための競争を拒否する無気力な人々が増えているそうである。
トマ・ピケティが言ったように経済成長率よりも資本収益率が圧倒的に高い為、株式投資や不動産投資など、資産を運用することをせず、銀行預金と労働によるその日暮らしをしている労働者と資本を運用する人々との間に圧倒的な差が生まれてしまっている。
もはや努力でどうにかなるレベルでなくなっている為、人々はもはや無気力になっているのである。
これは中国の若者の間に流行っていた「寝そべり族」に近いものがあるかもしれない。
過酷な競争社会に対する究極の消極的抵抗を象徴するライフスタイルが出て来ているのである。
６室への惑星集中は、国内の貧困者や社会的弱者に対する福祉サービスや給付を意味するが、一方で、自国よりも弱い国に対する軍事侵攻や軍事作戦を表すこともある。
新月図のナヴァムシャにも意味があると考えているが、ナヴァムシャも天秤座ラグナで、６－１２軸に火星と土星が在住し、７室に在住する木星と火星が６－７の星座交換をしている。
７室は戦争のハウスであり、６室は自国より弱い国に対する軍事侵攻などを表すハウスである為、今年の新月図からも、アメリカが外交的に好戦的になる可能性が高いことが読み取れる。
水瓶座の５室にラーフ、水星、火星が在住し、双子座から木星がアスペクトしている配置は、上述したようにAIなどのテクノロジーが発展していくことを示しているように思われる。
水瓶座はテクノロジーを表す星座で、５室は投機や証券取引所を表し、AIなどのテクノロジーへの投資が過熱していることを示す配置ではないかと思うのである。
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