ウクライナ戦争の戦況を毎日、チェックしているが、ここ１～２ヶ月は、ウクライナにとって非常に緊迫した情勢が続いていた。
深刻な弾薬不足により、ロシアの砲弾の10分の1しか使えないという状況の中で、前線に砲弾をどのようにして提供すればよいのかというのが、NATO側の課題だった。
戦後、長く平和が続いて来た為、砲弾の在庫も尽き、砲弾生産能力が直ぐには拡大できず、当初100万発を提供すると約束していた西側諸国は、その目標よりもはるかに低い砲弾しか提供出来ていなかった。
またここ最近、アメリカの議会では、民主党のウクライナ支援の予算案が可決せず、ウクライナへの軍事支援が滞っていた。
その為、その弱点を突いて、プーチンが、人海戦術で、前線に大量の兵士をあたかも消耗品のように送り込んで、じわじわとウクライナ東部の占領地域を拡大していた。
砲弾が不足して１日数発しか打てない状況の中で、それでもウクライナ軍は、ドローンを使って、効果的にロシア軍の進撃を食い止めていた。
しかし、砲弾が不足してはどうにもならず、人海戦術で、大量の兵士を前線に送り込んでくるロシア軍にじわじわと押されている状況であった。
それでも、連日、ロシア側は、1000人～1200人程度の兵士が死亡し、ウクライナの損失数とロシア側の損失数は、1対2～数倍の割合で、圧倒的にロシア軍の犠牲者が積み重なっていた。
5月後半から6月に入って、ようやく西側が何とか調達した砲弾がウクライナ軍の前線に届き始め、ロシア軍の進撃の勢いが失われ始めた。
またウクライナ軍は、ロシア領内の石油施設、軍事基地などに対し、ドローンによる効果的な攻撃を繰り返して、多数の施設が破壊され、炎上している。
それにより、ロシアの石油精製能力が低下し始め、石油の輸出による外貨を稼ぐことが難しくなってきている。
特にガソリンなどを精製する能力が失われた為、ガソリンなどを輸入せざるを得ない状況に追い込まれている。
またロシアの黒海艦隊に対するウクライナ側の水上ドローンの攻撃により、多くのロシア艦船が撃沈され、その為、黒海艦隊は、黒海から撤退し、ウクライナ側が黒海の制海権を取り戻した。
ウクライナ軍のドローン攻撃に加え、6月に入って、西側諸国が提供した兵器によって、ロシア領内の軍事施設を攻撃する許可が出たことにより、更にロシア領内の軍事施設、レーダー設備、対空ミサイルなどが、破壊された。
アメリカもロシアの奥地ではなく、国境付近であれば、ATACMSなどのアメリカの長距離ミサイルの使用を容認したこともあり、ロシア領内の軍事施設に多大な損害が生じ、戦闘機や対空ミサイルなどが破壊されている。
ロシア側は、北朝鮮から砲弾を提供してもらい、また中国から軍用車両などを提供してもらって、何とか侵略戦争を継続している情勢である。
そして、6月に入って、かなり戦況が厳しくなって来たことを受け、プーチンはショイグ国防相の側近（イワノフ国防次官）を汚職などで逮捕し、ショイグ国防相を事実上、更迭し、 後任として、ベロウソフ第1副首相を国防相に任命した。
※左から、ショイグ国防相、イワノフ国防次官、ベロウソフ第1副首相
経済政策の専門家を国防省に据えて、戦時経済の体制を築くことが狙いだと言うが、私の印象では、戦況が厳しくなるにつれて、ロシアのクーデターの動きが出てくる可能性がある為、軍を動かす力のあるショイグ国防相など古株の軍事関係者を権力ある地位から退けたということではないかと思われた。
つまり、プーチンは国内の軍事クーデターなど、身内の裏切りを恐れており、その為、国防省内のショイグの側近を相次いで、粛清し始めたのである。
ウクライナ侵攻が上手く行っていない責任を取らせると同時に国内でクーデターが起こるリスクを未然に防ぐのが狙いのように感じられた。
最近、プーチンは、公の場で、防弾チョッキを着用するようになったことが確認されているが、そうした変化も、国内での身の危険を身近に感じるようになってきた切迫感の現れかもしれない。
そして、KGB時代からのベテランで、プーチンが大統領に就任するにあたり、FSB長官を任せていたパトルシェフが、2024年5月14日日に大統領補佐官に転任することが決定された。
2024年5月14日付のロイターの記事によれば、これは降格人事であり、パトルシェフは、造船業を監督する地位に就くという。
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ロシア大統領府人事、プーチン氏側近パトルシェフ氏を降格 By Guy Faulconbridge、 Andrew Osborn 2024年5月14日午後 10:27 ロイター [モスクワ １４日 ロイター] – ロシア大統領府は１４日、大統領府の高官人事を発表した。冷戦時代に安全保障戦略を立案したニコライ・パトルシェフ国家安全保障会議書記は造船業を監督する地位に就く。 大統領府のアントン・ワイノ長官、アレクセイ・グロモフ、セルゲイ・キリエンコ両第１副長官は再任された。 過去にプーチン大統領のボディーガードを務めていたトゥーラ州のアレクセイ・デューミン知事が新たに大統領府に入った。経済顧問のマクシム・オレシキン氏は副長官に就任する。 パトルシェフ氏はプーチン氏と同じサンクトペテルブルク出身でソ連時代にＫＧＢ（国家保安委員会）に籍を置いた。同氏は安全保障理事会書記として１６年間政治の中枢にいたが、今後は大統領補佐官として造船業を監督する立場となる。 ロシアのある高官は「オレシキン氏は昇進し、デューミン氏は（プーチン氏に）より近くなったが、パトルシェフ氏は大幅に降格された」とロイターに語った。 大統領府はパトルシェフ氏の人事について、造船業は「完全に戦略的な部門」で、同氏がさらなる職責を担う可能性を排除しないとした。大統領府にとどまることから、同氏は今後もプーチン氏に対し一定の影響力を持つとみられる。 |
冷戦時代に安全保障戦略を立案したニコライ・パトルシェフ国家安全保障会議書記は、FSB長官となり、プーチンの最も信頼の厚い側近として、チェチェンでのテロ事件などをでっち上げた際にその計画を立案し、実行した人物で、チェチェン鎮圧の功績をあげて、エリツィンの元で、プーチンが後継者になる道を開いたプーチンの悪巧みを陰で支えてきた人物である。
西側の分析によれば、ロシア国防相やプーチンに反旗を翻したワグネル代表のエフゲニー・プリゴジンを飛行機事故に見せかけて暗殺したのは、このニコライ・パトルシェフが箴言し、プーチンがそれに反対しなかったということである。
実際、プーチン政権に批判的なロシアの経済人、富裕層の飛び降り自殺などの相次ぐ不審死や、KGBを裏切ったスパイなど西側協力者をノビチョクなど神経剤で暗殺することなどは、プーチンの意向を受けて、ニコライ・パトルシェフが実行して来たと考えられる。また反体制活動家ナワリヌイ氏の毒殺にも関与した可能性がある。（ロシアの発表では病死とされているが、毒殺の可能性が高い）
またパトルチェフは、2022年2月から始まったウクライナ侵攻をプーチンに進言した人物であるとも言われている。
※プーチンの信頼厚く、側近中の側近であるパトルシェフも降格人事を受けた
ウクライナ国内で、親ロシア勢力がウクライナからの開放を求めており、軍事侵攻すれば、短期間で、キエフを陥落出来るといったプーチンが聞きたいと思っている楽観的な見通しを進言した可能性もある。
そうしたウクライナ戦争の意思決定に関わった人物として、プーチンに多大な影響を与えた人物であるが、もし降格したのであれば、そのFSBの見通しが甘く、軍事侵攻が失敗したことに対する責任を取らせるという意味もあったと思われる。
またプーチンに対して、軍事クーデターを起こすことの出来る実力者から権限を剥奪し、政権内から事前に排除するという意図もあったかもしれない。
いずれにしても、今までプーチンの政策を実行してきた側近中の側近を降格させなければならないとしたら、プーチンの先も見えてきたと言うことが出来る。
そして、ここ最近、ロシアは人海戦術で、弾薬の不足していたウクライナに対して、猛攻をかけていたが、ウクライナに弾薬が届き、ウクライナ軍が前線で力を盛り返した為、ロシアの侵攻の勢いが失われている。
またこれからウクライナにF16などの戦闘機が提供され、西側によって訓練されたパイロットが、ロシア領内の軍事拠点の破壊、クリミア橋の破壊などを行なう可能性もあるが、既にATACMSなどの長距離ミサイルによって、クリミア領内のS-300などの対空ミサイル設備の多数が破壊され、クリミアの防空能力は失われ、ロシアはクリミアから撤退し始めている。
ウクライナ戦争の前線では、ロシアは大量に戦車や装甲車などが破壊された為、車両不足に陥っている。
そのため、中国から大量に購入したゴルフカートのような何も防御する為の装甲などがない車にのったロシア兵たちが、前線に突進し、ウクライナ側のドローンであっけなく、車ごと破壊される光景は、悲惨というしかない。
そんな無謀な作戦をやらせているプーチン政権、ロシア軍参謀本部からは、第二次世界大戦の敗戦がまじかに迫ったかつての日本の状況と似通ったものがある。
戦争を継続する為の資源が不足する中で、ゼロ戦により敵艦に対する突撃を繰り返したり、護衛艦のない状態で戦艦大和が単体で出撃したり、あるいは、国民が竹槍でB29爆撃機に立ち向かおうとしていたのと似ている。
そして、6月15日にスイスで、ウクライナ和平案を話し合う「世界平和サミット」が開幕していたが、そこに招待されていないプーチンが、停戦条件を西側諸国に突きつけて来た。
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プーチン氏、ウクライナとの停戦条件提示 4州撤退要求 2024年6月14日 20:59 日本經濟新聞 ロシアのプーチン大統領は14日、ロシア外務省での演説でウクライナ侵略に触れ、同国との停戦の条件としてウクライナ東・南部4州からのウクライナ軍の撤退が必要と述べた。自国に優位な条件での停戦交渉を主張する狙いで、ウクライナの反発は必至とみられる。 ロシアメディアによるとプーチン氏は「ウクライナが（ロシアが併合した4州から）軍隊を撤退させ、北大西洋条約機構（NATO）への加盟を放棄すれば、我々は即座に停戦し和平交渉を始める」と述べた。 ロシアは「住民投票」を経て22年秋に東部ドネツク州などウクライナ東・南部4州を一方的に併合した。ドネツク州や南部ザポロジエ州ではロシア軍が制圧地域の拡大に向けて戦闘を続けている。ロシア軍は5月、ウクライナが23年に奪還したザポロジエ州の集落ロボティネも掌握した。 ウクライナはNATO加盟を求めている。NATOは条件が整えば受け入れる方針だが、23年のNATO首脳会議では加盟時期は明示されなかった。 15日からスイスでウクライナ和平案を話し合う「世界平和サミット」が開幕する。ロシアは招待されていない。プーチン氏は平和サミットの開催を前に自国の主張をアピールし、ロシア抜きで議論を進める欧米諸国を威嚇する狙いもあるとみられる。 |
それは、ウクライナ軍が、ウクライナ東部のドネツク州とルハンシク州、南部のザポリージャ州、ヘルソン州から完全に撤退することに同意し、実際に撤退を始めれば、和平交渉を始める用意があると主張している。
しかし、NATO諸国は、この提案は、むしろ、クレムリン内が戦況の厳しさで混乱し、プーチンが停戦したがっている証拠と捉えている。
第二次世界大戦前の1938年、ヒトラーがチェコスロバキアの要衝ズデーテン地方の割譲を要求したのに対して、ミュンヘン会談を経て、英首相のチェンバレンが、ドイツの要求をのむことで、戦争を防ぎ、平和をもたらそうとした（宥和政策）が、その後、ドイツによる更なる侵攻を招き、第二次世界大戦に発展したという苦い歴史の教訓から、この要求をのむことはあり得ないと考えられている。
プーチンは戦争で敗北しているにも関わらず、停戦交渉において条件を突き付けているとして、この突きつけられた停戦条件は、むしろ、冷笑の対象になっている。
西側諸国としては、プーチンが侵略戦争によって領土を拡大すれば、それは民主主義の歴史における敗北を意味しており、何としても、プーチンを勝たせるわけにはいかないのであり、停戦することはあり得ない。
以上のようにウクライナ情勢は、侵攻するロシアにとって厳しいものになりつつあり、敗戦濃厚であるが、但し、ドネツク州とルハンシク州、南部のザポリージャ州、ヘルソン州の最前線に侵攻しているロシア軍が、まだ領土を占領している状態は続いている。
ウクライナ軍が、反転攻勢して、領土の占領状態を開放し、ロシア軍を自国領内から押し戻すことが出来るかどうかがポイントである。
それは時間との戦いであり、今年2024年11月に行なわれる米大統領選で、ドナルド・トランプが大統領に当選すると、プーチンとの交渉において、プーチンに有利な妥協を計る可能性が否定できないからである。
それはその行動が予測できない大統領がもたらす最悪のシナリオである。
アメリカがこれ以上の軍事支援をしないことを決定すると、ウクライナは戦争を継続できない。
そうした場合、ウクライナは、現在ロシアが占領している地域を割譲して、停戦合意に至るしか道が無くなる。
それは最悪のシナリオだが、以前、『プーチンの手のひらの上で踊らされるドナルド・トランプとタッカー・カールソン』にも書いたが、トランプ政権時代にトランプとプーチンとの会談があった際にトランプが、側近が冷や冷やするほど、プーチンに対して、多くの妥協を行ったという。
トランプは、プーチンに勝つことが出来ず、プーチンに利用されて、ロシアに利益誘導してしまうのである。
従って、かなり可能性としてあり得る結末である。
そして、既に私は、以前の記事の中でも2024年のアメリカ大統領選で、ドナルド・トランプが、大統領に返り咲くと予想している。
そうすると、それが現実のものになり得るのである。
ロシア連邦のチャートを見ると、2024年2月13日からマハダシャー木星期に移行しており、木星は４室支配で、４室にアスペクトバックし、領土の獲得を表わしている。
また木星は、ナヴァムシャでも、４室に在住しているが、但し、３、１２室支配であり、３－４の絡みや４－１２の絡みは、領土の損失と取れなくもない。
しかし、現実問題として、今、ロシアは、ウクライナ東部４州を占領しており、実効支配しており、これは今現在、ロシアの領土が拡大したことを意味しており、ダシャー通りとなっている。
そして、不動産運を見る為のチャトゥルシャムシャ（D4)では、木星は４室支配で４室で定座に在住している。
これも不動産（領土）を獲得する配置である。
国家のマンデン図ではなく、個人のチャートにおいても、チャトゥルシャムシャ（D4)で４室の支配星が、４室で定座に在住しているなどする場合、それは不動産を獲得すると予想する時期である。
ジャイミニスキームで見ても、現在、魚座のメジャーダシャーであり、魚座には、MK（マトリカラカ：４室の支配星に相当）の火星が在住しており、不動産を取得する時期である。
火星は不動産の表示体であり、不動産の変動表示体（チャラカラカ）と、固定表示体（スティラカラカ）の両方が在住して、二重に不動産の獲得を表わしている。
国家のマンデン図では、領土（４室）を獲得するタイミングである。
魚座から見た４室には、１、１０室支配の木星が在住し、その４室に魚座からＭＫの火星がジャイミニアスペクトしている。
従って、どこをどう見ても不動産の獲得、すなわち、領土の獲得を表わしている。
2024年11月のアメリカ大統領選の決着がついた直後の2024年12月11日から、魚座/双子座の時期に移行し、サブピリオドの双子座は、魚座から見た４室で、ＭＫの火星からのジャイミニ・アスペクトを受けている。
また双子座から見た４室にもMKの火星がアスペクトし、また木星もアスペクトしている。
従って、魚座/双子座の時期にアメリカによるウクライナ支援からの撤退が決定し、ロシアが実効支配する４州がほぼロシア領に併合されることが確定するかもしれない。
しかし、そうは言っても今は、プーチンも苦しいのであり、ロシアはほぼ敗戦に近い状態にまで追い込まれている。
あともう少しで、戦争の継続が難しくなる所まで追い込まれる瀬戸際である。
私は、プーチンのチャートを見て、2024年10月にウクライナ戦争で行き詰まり状態に陥り、プーチンは失脚すると予想していたが、現在、そうなりつつあるのが確認できる。
プーチンは、2024年10月にチャラダシャーが水瓶座に移行するタイミングで、水瓶座から見て、政治権力を意味する太陽が、８室に在住する為、政権運営が行き詰まりに陥ると予想した。
プーチンに関して、以前、予想した展開になりつつあるように思える。
2024年6月後半に差し掛かった今現在でさえ、ロシアは、敗戦濃厚となっており、あと3ヶ月もすれば、更にロシア領内の軍事施設や兵器の数々が破壊されるものと思われる。
しかし、それでもロシアには、トランプ大統領誕生という神風が吹き、その同じタイミングで、アメリカのウォール街の株式市場の崩壊を皮切りにする世界的な不況への突入により、NATO諸国にとってもロシアにとっても戦争の継続が難しくなり、そのような混乱の中で、領土を実行支配しているロシアが、その実効支配を確実のものに定着させていくのである。
瀕死の状態にまで追い込まれていたプーチンが、息を吹き返し、トランプに助けられて、自国に有利な形で、停戦交渉にこぎつけるかもしれない。
そして、プーチンは現在、病気だとも言われているが、自分の仕事をやり終えたと判断して、政権を後任のものに託していく可能性が考えられる。
既にプーチンは5月後半から、ショイグ国防相の実質的な更迭を初めとして、政権内部の人事を刷新しており、古参の人材から、新しい若い人材に入れ替える手続きを開始しているようである。
ここ最近のウクライナ情勢は、ウクライナの弾薬不足を西側諸国がどう解決するか、知恵を出し合って、試行錯誤するなど、大ドラマが展開していた。
戦争にあまり関心のない人は、その辺り、あまり、気にしていないかもしれないが、ロシアに押されるウクライナの前線において、手に汗握る戦況が続いていた。
しかし、まだまだ大ドラマはこれからである。
これから、プーチンのロシアが、敗戦ギリギリまで追い詰められていくのを我々は目にするかもしれない。
しかし、それからトランプ大統領の誕生と世界的大不況への突入という大ドラマの中で、ロシアに神風が吹くのである。
考えてみると、ロシアは、ナポレオンに侵攻された時も、モスクワの街に火をつけて、焦土作戦によって、フランス軍を撃退した。
また第二次世界大戦でも、ドイツ軍の大戦車部隊の侵攻を冬将軍にも助けられて撃退した。
戦争の歴史において、ロシアの粘り強さには目を見張るものがある。
２回起こったことは、３回目も起こるのであり、ロシアがそうした底力を発揮しても不思議ではないのである。
また人海戦術で、死に物狂いで、ウクライナに侵攻してくるロシア軍に対して、ウクライナ軍は、必死で食い止めながらも、まだ反転攻勢して、前線を押し戻せていない。
ウクライナ軍は、ドローンなどテクノロジーを駆使して、上手く、ロシアの攻撃を封じ込めてはいるものの、前線を押し戻すには、かなりの兵力が必要である。
しかし、ウクライナ軍には、ロシア軍ほどの兵力は存在しないのであり、これ以上の徴兵も難しい状況である。
またNATO軍の総大将であるバイデン大統領が、ここ最近、非常に頼りない状況であり、認知症の懸念が前にもまして進行している。
バイデンは、東部ペンシルベニア州スクラントンで戦没者慰霊碑を訪れた後、側近たちが不安げに見守る中で、「おじが食人の犠牲」になったという奇妙な話をし出したが、それは記憶違いだったことが判明した。
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バイデン米大統領、また記憶違い 「おじが食人の犠牲」 2024年4月19日 4:42 日本經濟新聞 【ワシントン=共同】バイデン米大統領（81）は17日、第2次大戦でおじが搭乗した軍用機が「ニューギニア島で撃墜され、遺体は発見されなかった。ニューギニアには人食い部族がたくさんいたからだ」と述べ、食人の犠牲になったとの見方を示した。だが米軍の公式記録は機体が島近くの海上に墜落したとしており、人食い部族への言及もなかった。バイデン氏の記憶違いだとみられる。 故郷の東部ペンシルベニア州スクラントンで戦没者慰霊碑を訪れた後、近くの空港で記者団に語った。バイデン氏は史上最高齢の米大統領で、思い違いや言い間違えが多く、記憶力の衰えが指摘されている。11月の大統領選で対決するトランプ前大統領（77）が攻撃材料にしそうだ。 米軍の記録は、バイデン氏のおじのアンブローズ・フィネガン氏ら3人が乗った機体が1944年5月にニューギニア島近くの島を飛び立った後「低空でエンジンが故障し、機首が海面に激しく衝突した」としていた。乗員1人は救助されたが、フィネガン氏らは行方不明のままで機体も見つからなかった。 ジャンピエール大統領報道官は18日、フィネガン氏の最期を記した米軍の記録が正しかったとの見方を示し、バイデン氏は慰霊碑を訪問した直後で「非常に感情が高ぶっていた」と弁明した。 |
またバイデンは、最近、公務中に固まり、約30秒間動かなくなった。
※固まるバイデン
これを見て、トランプ陣営は、「頭の中が空っぽだ」と投稿し、批判した。
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バイデン大統領、公務中に固まる 健康上の問題を指摘する声も 2024/6/12 9:12 ANNニュース アメリカのバイデン大統領が公務中に固まって動かなくなるように見える様子が報じられました。秋の大統領選挙に向けて、健康上の問題を指摘する声も上がっています。 ホワイトハウスで開かれた奴隷解放記念の式典に参加したバイデン大統領は、ゴスペルコンサート中、隣のハリス副大統領や関係者が踊るなか、約30秒間、ぼんやりした様子で微動だにしない姿がカメラに収められていました。 ソーシャルメディアにはその様子を心配する声や揶揄する書き込みも見られ、トランプ前大統領の陣営は、「頭の中が空っぽだ」と投稿しました。 ウォール・ストリート・ジャーナルが先週、バイデン大統領がスタッフや下院議員との私的な会合で不明瞭な発言をした事例を報じるなど、大統領の職務遂行能力を疑問視する声も上がっています。（ANNニュース） |
現在、バイデンは、トランプの勢いに対して、劣勢である。
例えば、最近、トランプは、TikTokにアカウントを開設して、1日であっという間に300万人のフォロワーを獲得したが、バイデンは、3～4ヶ月経過しても34万人しかフォロワーを獲得していない。
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トランプ氏がＴｉｋＴｏｋに公式アカウント、フォロワー数３００万人…バイデン氏の３４万人超え 2024/06/03 22:40 讀賣新聞オンライン 【ワシントン＝淵上隆悠】米国のトランプ前大統領は１日、中国発の動画共有アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」に公式アカウントを開設した。フォロワー数は１日で３００万人を超え、２月にアカウントを設けたバイデン大統領の３４万人を軽々と抜いた。 初投稿は、１日にニュージャージー州で開かれた格闘技のイベントを観戦した際のもの。動画の中で関係者から「大統領がティックトックに登場だ」と紹介されると、トランプ氏は「光栄だ」と応じた。ティックトックは若者に人気が高く、米国内の利用者は１億７０００万人程度とみられる。 一方、利用者のデータや機密情報が中国政府に渡るとの安全保障上の懸念から、米議会は４月に禁止法案を成立させ、運営側はこれを不服として法律の差し止めを求めて提訴している。トランプ氏も大統領在任中、禁止に動いた経緯がある。 |
バイデンは明らかに認知症であり、それがNATOの総大将として、ウクライナ戦争を戦っているのは、極めて、不安視される要因である。
バイデンが、オバマ大統領の元で、ビクトリア・ヌーランド米国務次官などと共にウクライナ戦争の原因を作ったのであるが、その総大将が、最後まで任務を全うせずに認知症で引退寸前なのである。
バイデンは、「ロシアがウクライナに侵攻しても米国は関知しない」と主張して、プーチンを罠にはめ、米国の軍産複合体（ネオコン）は、ウクライナ戦争で、ドローンなど近代兵器を試し、旧式兵器の在庫処分場として活用し、また軍事支援により、最大限のビジネスチャンスを拡大したとも考えられている。
国境線を越えて、他国を侵略したプーチン政権は、国際法違反の戦争犯罪を犯したのであり、ロシアの侵略行為は必ず阻止されなければならず、戦後賠償などによって、この侵略の報いを受けるべきである。
しかし、実際、現実政治においては、そうならない可能性が見えるのであり、またジョーティッシュで見えてくる現実もそれとは違った結論を示している。
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