アメリカの建国図を再確認する －１２室蟹座ラーフの意味 －

アメリカ大統領選挙で、トランプの煽りで、白人労働者階級、愛国民族主義者が、暴徒と化して、連邦議会の議事堂に流れ込んだ様子を見て、やはり、アメリカの建国図が極めて、機能しているということを実感した。

アメリカ合衆国は、過去のマハダシャー火星期にアメリカ独立革命戦争を闘って、独立を勝ち取ったが、その期間は、マハダシャー火星期からラーフ期にまたがっている。

期間としては、1775年4月19日の火星/水星期から1783年9月3日のラーフ/木星期までである。



アメリカの民衆がイギリスの王室や貴族による課税の強化に反発して、独立を成し遂げた。


その後、ラーフ期は、1796年まで続くが、これは初代大統領ジョージ・ワシントン（1789年4月30日 – 1797年3月4日）の任期にぴったりと重なる。


全13州が新しい憲法を批准したり、最初の国の形が出来上った時期であり、とても海外に目を向けるような時期ではなかった。


国内問題に集中した時期である。


つまり、アメリカ合衆国の建国図の蟹座１２室のラーフは、国内問題に集中（アメリカファースト）する時期であることを示している。


日本にペリーが来航したのが、1853年の為、世界に目を向けるのはそれからかなり先である。


それまでの間、アメリカ合衆国は何をしていたかを調べると、先住民のインディアンを虐殺するなどして、土地を奪い、アメリカの国土を拡大していた時期である。

1787年9月17日には、連合規約に代わる中央集権的な合衆国憲法が激論の末に制定された。1789年3月4日に発効され、同年に初代大統領として大陸軍司令官であったジョージ・ワシントンが就任した。 アメリカは、「自由」と「民主主義」を標榜したことから、近代の共和制国家としても、当時としては稀有な民主主義国家であった。しかし、女性やアフリカ大陸から強制的に連行させられた黒人奴隷、アメリカ先住民の権利はほとんど保障されなかった。その結果、奴隷制度と人種差別が独立後のアメリカに長く残ることとなった。 北西インディアン戦争勝利により、1795年に北西部を獲得した。未開の地であった西部の勢力拡大を企図して、1803年のフランス領ルイジアナ買収を実施したが、イギリスが西部開拓を阻んだため、1812年に米英戦争が勃発するも1814年にガン条約を締結して事態は収拾し、西部へ進出した。入植時からの先住民との戦争を継続しながらも、1819年のスペイン領フロリダ買収、1830年のインディアン移住法によりインディアンを強制的に西部に移住させると、1836年のメキシコ領テキサスでのテキサス共和国樹立と1845年のアメリカへの併合、1846年のオレゴン条約、および米墨戦争によるメキシコ割譲により、領土は西海岸にまで達した。現在のアメリカ本土と呼ばれる北米大陸エリアを確立したのである。 (wikipedia アメリカ合衆国より引用抜粋）

wikipediaを見ると、そうした国内の混乱状態が良く分かる。

因みにジョージ・ワシントンは、インディアンに対しては絶滅政策を採用し、ニューイングランド領のインディアン部族に対しては皆殺しを命じたと、記されている。


こうした時期が、出来たばかりで、成熟していないアメリカの混沌とした状態を表わしている。


その後、1861年から1865年にかけて南北戦争があり、その終結後も北部と南部は、対立し続けている。


アメリカは、各州の独立性が非常に高い連邦国家である。


個人主義を表わす蟹座１２室にラーフや水星が在住していて、蟹座が強調していることにそれは表れている。





今、アメリカは、ラーフ/ラーフ期で、トランプ政権が成立してから、モンロー主義のようなアメリカファースト政策に転換し、世界の警察としての役割をやめてしまった。


そうなると困るのは、アメリカの建国図の１１室双子座に集中する惑星群が象徴するウォール街の金融資本家やグローバルビジネスを展開する多国籍企業の経営者たちである。


こうしたアメリカの支配者階級は、アメリカの帝国主義的な世界への支配力を利用して、自分たちのビジネス、経済的覇権を確立して来た為、アメリカファーストはまずいのである。


もっと世界に繰り出していって、軍事的な優位性を保ち、アメリカの多国籍企業の為に有利な政策を推し進めて欲しいのである。


それでトランプの再選をどうしても阻止したかったのだと思われる。


トランプへの選挙妨害は、赤狩りを推進したジョセフ・マッカーシー上院議員が最終的にウォール街の金融資本家に排除されたのに似ている。



トランプは、獅子座ラグナで、１０室支配の金星と６、７室支配の土星が蟹座１２室に在住しており、典型的な愛国民族主義的な執政を行なう人物である。


仕事を表わす１０室の支配星と７室（１０室から見た１０室）の支配星が両方とも蟹座に在住しているのである。



だから、アメリカの国内問題を優先するアメリカファーストを推進したのである。


それはアメリカの白人労働者に雇用を与える為にアメリカの国内に工場を誘致したり、外国の輸入物に高い関税をかけて、国内産業を保護するといった政策である。



トランプ現象というのは、このアメリカ合衆国の建国図の１２室に在住するラーフそのものである。



この１２室蟹座のラーフが、アメリカの支配者階級の政策に不満を抱えて暴れ回るトランプを支持する愛国民族主義者そのものである。



連邦議会に侵入して暴徒と化したラーフが、これらの人々の表示体である。






この蟹座のラーフが、狂信的な愛国民族主義者であることが分かったのは、三島由紀夫のチャートを研究し、彼が蟹座１２室のラーフ期に天皇を信奉する愛国民族主義者になって、盾の会を結成し、私設の軍隊を組織して、自衛隊の市ヶ谷駐屯地で、総監を人質にして立てこもり、最後に割腹自殺をしたことから明らかである。


この狂信的な愛国民族主義が、１２室ラーフの象意である。


今回の連邦議会に侵入して４名が死亡した事件は、こうした三島事件と比較すると分かりやすい。




何故、これほどまでに露骨にトランプの選挙に不正に介入したかと言えば、蟹座から見て１２室の双子座に惑星集中しているからである。


１２室というのは足を引っ張る存在で、妨害したり、損失をさせる表示体である。



従って、トランプが獲得した票を盗んだのは、ウォール街の国際金融資本家や、多国籍企業の経営者、そして、それらの人々がオーナーとなっている大手メディアであることがチャートからも読み取れる。



蟹座の愛国民族主義者が、そこから見て１２室に惑星集中する双子座の支配者階級から搾取されるというのがアメリカ建国図の秘密である。



そして、この蟹座の愛国民族主義者は、Qアノンを信奉する陰謀論者でもあり、今回の連邦議会に侵入した人々の中にも顔を赤と白に塗りたくったQアノンの信奉者がいた。




トランプは、これらのQアノンの支持者や白人労働者階級、愛国民族主義者たちから、祭り上げられた為、トランプもこれらの人々を利用できることに大統領任期中に気付いたのである。


然し、流石に暴徒化して、連邦議会に侵入して死者まで出したとなると、支配者階級に格好のトランプ批判の口実を与えてしまい、自分が犯罪者の扱いになってしまう。





従って、あわてて、家に帰るように訴えたのである。



トランプは、結局の所、戒厳令を施行するまでの狂信性はないと思われる。



勢いでそれをやってしまうと、後で、自分が犯罪者として訴追されてしまうからである。




このアメリカ合衆国の建国図で、今、マハダシャーラーフ期で、今後、１８年間もラーフ期が続いていくことは、まだこのアメリカファーストの兆候は、今後も続いていくことを表わしている。



この間、アメリカ帝国主義は終わり、米国の帝国主義の力を利用して、グローバルビジネスを展開したウォール街の国際金融資本家や多国籍企業の経営者もアメリカという国を利用してのビジネス展開は出来なくなる。



通常、ダシャーの支配星から見て、１２室に表示体が在住する場合、その表示体にとって、悪い時期であることを意味している。


双子座１２室に在住する太陽は政治家であり、火星は軍事関係者、金星はハリウッドやメディア産業の関係者、木星は自己啓発の教師や教育関係者である。


これらの惑星が表示体として象徴する人々は、アメリカが、ラーフ期の間は、力を発揮できない。



アメリカは完全に衰退の局面に入っている。




ラーフのディスポジターである月は７室に在住しており、イラク戦争がマハダシャー月期に行なわれたことを考えると、アメリカは他国に好戦的であり続けると思われ、特に中国に対してそうだと思うが、１２室に在住するラーフの象意からは、アメリカの衰退しか読み取れない。




ナヴァムシャでは、ラーフはラグナに在住し、ディスポジターで、１、４室支配の木星は、３室水瓶座に在住している。


ダシャムシャで見ると、ラーフは４室獅子座に在住し、ディスポジターの太陽は９室で、９、１０室支配のヨーガカラカの土星とコンジャクトしている。


このナヴァムシャの木星の配置を見ると、アメリカの若者の間で、共産主義を求める声が広がっていることなど、別の側面も見えてくるかもしれない。


次のラーフ/木星期の2021年6月26日～2023年11月20日までの期間は、そうした兆候が出て来る可能性もある。



おそらく木星や土星が水瓶座に入室していくタイミングと重なっている。




川口マーン惠美氏の講談社の記事によれば、このアメリカの国内が混乱している最中の2020年12月30日、EUと中国が相互投資協定に合意したそうである。



アメリカがバイデン政権に移行する前にEUを実質的に支配するドイツは、中国と有利な契約を結び、経済的な発展を模索しているのである。




こうした流れからすると、アメリカが中国にNo.1の地位を譲りたくない為に中国を拒否している間にEUやロシアや中国は、どんどん経済的な発展を遂げて、アメリカは世界の経済発展から取り残されていく。



これを防ぎたい為にウォール街の金融資本家や多国籍企業の経営者など、グローバルビジネスを推進する米国の支配者階級（ディープステイト）は、トランプを大統領の座から引きずり下ろす為に手段を選ばずにあらゆることを行なったということではないかと思われる。