東京市場で株価が暴落しているという。
また世界的にも株価が下がっているようである。
最近、５月暴落説がスポーツ紙などで伝えられていたが、それが的中している。
以前、過去の大恐慌において、太陽が天秤座にトランジットしたタイミングで、暴落が始まっていることを私はいくつかの大恐慌時の日付を調べることで発見した。
そのことについて記事も書いた。
天秤座は大衆を表わす土星が高揚する民主主義の星座であり、公平を理想として掲げる星座である。
今回、木星が双子座に入室して、天秤座にアスペクトすることで天秤座にダブルトランジットが生じるのであるが、この天秤座の理想が表現されることは予想される。
現在の株式市場は、経済的全体主義とも言える、巨大な資本を持っている約２００名程のヘッジファンド、機関投資家が、売り買いを繰り返して、株価の乱高下を生み出しているカジノ経済である。
そうした巨大資本家の動きに末端の一般市民が振り回される時代である。
経済的全体主義を維持しているこのシステムが終わりを迎えるのであれば、それは天秤座に違いないと私は思うのである。
過去、何人ものホロスコープを調べた結果、２０１２年～２０１４年の間にマハダシャーの大きな転機を迎えて人生が大きく変化を迎える人があまりにも多いことに驚き、私はこの期間こそが、文明の転換の幕が切って落とされるタイミングであると考えてきた。
リーマンショック後、幾多の経済人たちが、リーマンショックよりも大きな恐慌がやって来るという警告を発してきた。
それが起こるのに適した時期は木星が双子座に入室した後の１年間ではないだろうか。
それは天秤座にダブルトランジットが形成される期間である。
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東京株、暴落 終値下げ幅１１４３円安 １万４５００円割る
2013.5.23 15:10 産経ニュース
２３日の東京株式市場は、日経平均株価の終値が前日比１１４３円２８銭安の１万４４８３円９８銭と大幅反落した。全面安。終値ベースでの下げ幅としては、東日本大震災後に福島第一原発事故の状況が危機的となった２０１１年３月１５日の１０１５円安を上回った。
下げ幅の水準は２０００年４月中旬以来、１３年ぶりとなる。この日の高値から下がった値幅は１４５８円に達した。
終値ベースの安値水準としては、今月９日（１万４１９１円）以来、わずか２週間ぶりの間隔にとどまった。
寄り付き後は３１５円高の１万５９４２円まで上昇し、２００７年１２月以来の高値水準となったが、そこから下落。午後の取引開始とともに大幅下落に転じた日経平均株価は、見る見るうちに下げ幅を拡大。何度か一服する場面もあったが、終盤に下げ幅は１０００円を超えた。
円相場が１ドル１０３円台から１０１円台へと上昇したほか、英調査会社のマークイットが２３日発表した中国製造業の５月の景況感を示す製造業購買担当者指数（ＰＭＩ）が５０を割ったことでアジア市場が株安となったことなどが引き金になった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の終値は、前日比８７．６９ポイント安の１１８８．３４。売りが膨らんで出来高は概算で７６億５５１４万株、売買代金は５兆８３７６億円とともに過去最大の規模となった。東証１部銘柄の騰落は値上がりはわずか１７、変わらず４。値下がりが９８％超の１６９１と全面安だった。
売買代金上位は東京電力とトヨタ自動車が２０００億円超。野村ＨＤ、三菱自動車、三菱ＵＦＪ、みずほＦＧ、三井住友ＦＧ、ファーストリテイリング、マツダ、ソニーと１０００億円台で続いた。いずれも値下がり。
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リーマン超える最悪の事態 世界大恐慌はやって来るのか
2012/1/22 15:00 J-CASTニュース
欧州の債務危機をきっかけ、「世界恐慌」が現実味をおびてきた。毎日新聞社の「週刊エコノミスト」は2012年1月3、10日合併号と1月24日号の2
回にわたり「世界恐慌」特集を掲載し、欧州の債務危機が「21世紀型」世界恐慌に発展すれば、「30年以上の世界的な大収縮を覚悟しなければならな
い」と指摘した。
「2012年 世界恐慌」（相沢幸悦、中沢浩志著 朝日新聞出版）や「世界恐慌の足音が聞こえる」（榊原英資著 中央公論新社）と、「世界恐慌
」を題材にした本も続々出版されている。
「欧州危機」が新興国に波及する
週刊エコノミスト（1月24日号）は「世界恐慌」を特集した
「週刊エコノミスト」（1月24日号）は「恐慌を学ぶ！」の見出しで、1929年と今の類似点を示し、危機脱出へ処方箋を導き出そうとしている。
ギリシャ財政の破たん懸念をきっかけにした欧州の債務危機が、「イタリアの長期金利の上昇やドイツ国債の札割れにまで波及した現状は『21世
紀版の世界恐慌第2波』の序章になるかもしれない」というのである。
歴史を紐解けば、1929年の「暗黒の木曜日」をきっかけにした世界恐慌は、米国の株価大暴落と1931年の欧州金融危機の発生、さらに東欧や中南
米の農作物価格の暴落といった「負の連鎖」が米国や日本に波及し、世界恐慌を引き起こした。
2008年のリーマン・ショックで欧米は多額の財政出動を行い、11年のギリシャに端を発した欧州の債務危機がスペイン、イタリアへの波及し、い
ま欧州の金融危機を引き起こしている。
欧州の金融機関は今後増資などで財務の健全化を図っていくが、その過程で増資に対応できない中小の金融機関の経営破たんや、新興国からの資
金引き揚げ（世界的な金融収縮）が起こり、「21世紀版」世界恐慌へとつながるといったシナリオだ。
すでに欧州最大の輸出先の中国経済にも、欧州危機の影響が出始めている。
一方で、懸念される金融危機のトリガーを引きそうなのが国債の格下げ。米大手格付け会社のスタンダード・アンド・プアーズ（S＆P）は2012年1
月13日に、フランスやオーストリアの国債を最上格の「トリプルA」から「ダブルAプラス」に1段階引き下げるなど、ユーロ圏9か国の国債の格下げを
発表した。
それにより、これらの国債を多く保有する欧州の金融機関の経営が悪化して景気低迷が長引くとの懸念が広がっている。日本でも円高・ユーロ安
が進み、株式市場では金融株や輸出関連株が軒並み下落した。
日本の実体経済にも影響が出始めている。日本銀行が1月16日に発表した「地域経済報告」は、東日本大震災の復興特需が続く東北でさえ、景気判
断は「横ばい」。北海道や関東・甲信越、東海、近畿など7つの地域で下方修正した。原因は世界経済の減速。アジアなどを通じた輸出減少の影響が
出てきており、白川方明総裁は欧州の債務問題を「最大のリスク」と懸念する。
国債格下げ、日本も例外ではない
欧州での国債の格下げの影響は、すでに地域経済に出ている。ギリシャ国債を大量に保有していたベルギーの大手金融機関、デクシアが一部国有
化されたことは記憶に新しいが、ベルギーではその後も鉄鋼最大手のアルセロール・ミタルが200年続いたリエージュ州の工場閉鎖を決めるなど、景
気後退の足音は確実に、急速に高まっている。
日本国債も、いまや中国と同じ「ダブルAマイナス」（S＆P、上から4番目）で、財政再建のめどが立たなければ、もう一段の格下げもある。
ビジネス・ブレークスルー大学の田代秀敏教授は、「欧州の債務危機が収束し、米国の経済成長が回復したとしても、そのときは日本の短期国債
や先物を多く保有する外国人投資家が今度は売りに回るので、日本国債は危機に瀕する恐れがあります」と、日本国債が暴落する可能性を示唆。さら
に、証券大手の経営悪化から日本の金融システムが危機的状況に陥るリスクを「無視できない」という。
「復興特需」が消えて、待っているのは経済の大収縮ということになりかねない。
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