この言葉は、世界経済フォーラム(WEF)が開催するダボス会議で、2021年のテーマとして打ち出されている概念であるが、私は、この概念は以前から”新世界秩序”として理解してきた。
この概念を調べる為、この世界経済フォーラムの創設者で、経済学者のクラウス・シュワブが、ティエリ・マルレとの共著として出した『グレート・リセット ダボス会議で語られるアフターコロナの世界』(日経ナショナル・ジオグラフィック社)を、今、読んでいる。

この本によれば、グローバル資本主義の問題点が、コロナの拡大で、顕在化し、元々コロナ前からあった貧富の格差を更に拡大させ、資本主義による経済成長が限界に達しており、環境問題も再生可能な期限が近づいており、このままでは人類の生存が危ういため、このコロナに対処している機会に現行の上手く立ちいかなくなった制度機構を全てリセットして、持続可能な新しいものに作り替えるという構想が、「グレート・リセット」である。
そして、それよりも分かりやすく、非常に優れた考察を提供している本として、高島康司著の『グレート・リセット前夜 2025年の世界と支配者たちの最終工作』(徳間書店)がある。
以前から高島康司氏の著作については知人から勧められていたが、これまでまだ読む機会がなかった。
陰謀論的な未熟な視点ではなく、事実と資料に基づいて、究めて現実的な考察をしている点で好感が持てた。
コロナの拡大を予言したインドの占星術師の青年(アビギャ・アナンド)のことを日本人にいち早く紹介したのは、この高島康司氏であるらしい。
その『グレート・リセット前夜 2025年の世界と支配者たちの最終工作』の内容を紹介すると、現在、2つの勢力が激突しているというのである。

まず、一方の勢力が、トランプを熱狂的に支持する勢力で以下の4つに分類されるという。
1. ラストベルトの没落した労働者層(主にグローバリゼーションの影響で雇用を奪われて貧困化している白人労働者層)※ラストベルト:アメリカ合衆国の中西部地域と大西洋岸中部地域の一部に渡る、脱工業化が進んでいる地帯 2. キリスト教原理主義の福音派 3. 超富裕層と草の根のリバタリアン 4. サウジアラビア、アラブ首長国連邦、イスラエル、ロシアなどの外国勢力 |
因みにこの4つの勢力は、魚座、蟹座、蠍座などの水の星座のグループを表わしている。
1.のラストベルトの没落した労働者層とは、ITテクノロジーなどを扱う知的な仕事に携われない安い肉体労働、サービス労働などに従事する主に労働者階級である。
ドナルドトランプを支持しているのは、こうしたグローバリゼーションの結果、仕事を奪われた白人労働者である。
因みにマイケルサンデル教授は、新刊『実力も運のうち 能力主義は正義か?』の中で、低学歴で、競争原理が強い能力主義社会の中で敗北した人々が、高学歴で、社会の上層部で、知的労働に携わる専門家集団(テクノクラート)が自分たちを見下すのに反発した結果が、トランプ支持の原因だと分析している。
特に学歴ということをテーマにして、学位のあるなしが、貧富の格差や階級を固定する役割をしていると分析している。
因みに水の星座とは、知的労働よりもサービス業を示す星座である。
次に2.のキリスト教原理主義だが、私は以前、アメリカには進化論を否定し、神が人間を作ったと素朴に考える人々が4000万人いると聞いた。
キリスト教の聖書の内容を忠実に信仰するグループである。
キリスト教は魚座の宗教であり、これらの人々は論理的であるよりも情緒的であり、聖書を盲信している為、水の星座の影響が強い人々であると分かる。
次に3.のリバータリアンだが、高島康司氏によれば、コーク兄弟のような富裕なリバタリアンの資産家が、草の根のリバータリアンの社会運動を支えていると分析している。
草の根リバータリアンのティーパーティー運動などは、自然に沸き起こったものというよりもこれらの富裕なリバタリアンの資産家の資金提供で成り立っているという。
「ザ・サラ・スカイフ財団」や「マーサー財団」、「メロン財団」などの財団があり、キリスト教の倫理と規制のない市場原理に基づく社会の構築を目指し、イスラム教を激しく攻撃する団体や反LGBTの団体、白人至上主義の団体、ネオナチのようなヘイトグループに献金しているそうだ。
富裕なリバータリアンが、これらのヘイトグループをキリスト教の倫理と規制のない市場原理に基づく社会の構築の為に利用しようとする構図があるようである。
ドナルド・トランプの政権の首席戦略官となったスティーブ・バノンも反移民政策、一国主義、白人至上主義の容認など、トランプ政権の偏狭な右翼的政策を推進した人物だが、バノンの思想の大きな柱になっているのは、ユダヤ・キリスト教の価値への回帰と再興であるという。
従って、スティーブ・バノンも水の星座の理念を体現している。
このリバータリアンは、私は以前から、個人主義的な蟹座で象徴される人々であると考えている。
何故、これらのリバータリアンやキリスト教原理主義者が、ドナルドトランプを熱狂的に支持しているかと言えば、トランプの蟹座に3、10室支配の金星と、6、7室支配の土星が在住していて、トランプの行動原理は、蟹座のリバータリアンだからである。
この蟹座は、自分の家族を守る星座であり、自分の家族にしか関心がない個人主義な性質を持っている。
従って、アメリカファーストという内向きの政策を唱えたが、富裕層のリバータリアンは、自由貿易によって世界で利益を上げなければならない為、その点では、トランプと意見が合わずにコーク兄弟なども次第に距離を置いたという。
また最後に4.のサウジアラビア、アラブ首長国連邦、イスラエル、ロシアなどの外国勢力であるが、これらの国々は全体主義的な傾向の強い国々である。
サウジアラビアに関しては、サウジ皇太子がカショギ記者の殺害を承認したとのニュースが報じられた。
ロシアのプーチンもそうである。
全体主義、国家社会主義は、蟹座と蟹座から見た行為の10室(牡羊座)が関係していると以前から考えているが、これらの国々も国際社会の中で、自分独自のやり方でやっていこうとする蟹座的な個人性の強い国家である。
これらの国々がドナルド・トランプが大統領に当選することを支持していたグループである。
以上の4つの勢力は皆、水の星座のグループと括ることが出来る。
一方で、それに対立するのが、双子座、水瓶座、天秤座などの風の星座のグループである。
双子座は、ウォール街の金融資本家を象徴する星座であり、フリーメーソンを象徴する星座である。
また水瓶座は世界の中央銀行を頂点とする金融ネットワークを象徴し、またNGOやNPOなどの非政府組織や非営利組織を表わしている。
また天秤座は、グローバルに活躍するアーチストや、エンターテイメント業界、人権活動家などを象徴している。
これらのグループには、ロックフェラーやロスチャイルドなどの従来、陰謀論などで語られてきたグループも含まれ、グローバリゼーションを推し進め、新世界秩序、世界政府の構築を目指すグループである。
例えば、ロックフェラーが関与している三極委員会、ビルダーバーグ会議などは、現代のフリーメーソンだと考えられる。
グローバリゼーションを推し進め、世界政府の構築を目標とする金融資本家、多国籍企業の経営者などの表の顔が、世界経済フォーラム(WEF)であると言われている。
因みにCFR(外交問題評議会)という外交問題・世界情勢を分析・研究する非営利、超党派の会員制組織があり、このCFRが、影の世界政府とも言われており、マーシャル・プランとNATO体制を構築し、容共的で、アメリカとソ連の冷戦体制を作ったという。
高島康司氏によれば、CFR(外交問題評議会)の外交誌『フォーリン・アフェアーズ』では、アメリカの主権を世界政府の中に溶解させるという目標を掲げている。
wikipedia 外交問題評議会には、以下のように記されている。
外交問題評議会の政策目標のひとつとして、「国際連合世界政府」の権力と軍事力(=国連平和維持軍)を、どの個々の国家も対抗できない水準に強化するとともに、アメリカ自身も含めて統治権と軍備を放棄させて「国際連合世界政府」のもとに全て移管させるという世界統一構想がある (wikipedia 外交問題評議会より引用抜粋) |
外交問題評議会の核となる企業が、高島氏によれば、「ゴールドマンサックス」、「JPモルガン」、「モルガンスタンレー」、「シティー」、「バンクオブアメリカ」、「ムーディーズ」、「グーグル」、「フェイスブック」、「AT&T」、「エクソンモービル」、「シェブロン」などで、主にアメリカの多国籍企業である。
外交問題評議会とは、主にウォール街の金融業界と、軍事企業が基盤となる最も影響力の強いシンクタンクであるという。
従って、アメリカの国策が反映される機関である。
この外交問題評議会と、世界経済フォーラム(WEF)のメンバーは、大勢が共通しており、表の顔が、世界経済フォーラムで、裏の顔が、外交問題評議会ということが出来る。
因みに外交問題評議会は、イラン・コントラ事件など、CIAの謀略工作に関わっていたことを考えると、2021年の大統領選挙で、バイデンが急激に統計上あり得ないほどの票を伸ばしたことに関与していても不思議ではない。
トランプが、リバタリアンや宗教的原理主義者の後押しを受けて、票を伸ばし、大統領に当選するのを不正な手段を使ってでも抑え込みたかったと考えられるのだ。
バイデンのチャートは、特にナヴァムシャにおいて、双子座9室に惑星集中しており、フリーメーソンの理念を強力に推進し、その勢力からの応援を受ける人物の一人である。
バイデンが、非常に不自然な勝利の仕方で、大統領に当選したのは、背後に外交問題評議会、世界政府の設立を目指す勢力の後押しがあった為と考えられる。
外交問題評議会には、ロッキードなどの大手軍事企業も関わっているが、こうした軍事企業が、地球製のUFOを作成して、秘密裏に保持していることはよく知られている。
つまり、こうしたアメリカの国益を推進したいメンバーで構成されている世界経済フォーラム(WEF)が、いくら表向きは、持続可能な社会の構築などといった理想を掲げて、グレートリセットというような崇高な理念を主張したとしても、実際にそれによって推進されるのは、アメリカの帝国主義であり、全体主義的な支配体制が生み出されるのではないかと懸念されるのである。
高島康司氏によれば、プーチンはダボス会議で、新型コロナウィルスによる世界経済の危機や格差の拡大は、コロナ以前にCFRやダボス会議によって、ワシントンコンセンサスによる市場原理主義政策が推し進められた結果であるとし、グレートリセットの中心にある高度なITテクノロジーをグーグルのような一企業の裁量で管理しようとする試みであるとして断罪したそうである。
エドワード・スノーデンによって暴露されたように現在、CIAは、世界中の通信を傍受して、記録することができ、GoogleやフェイスブックのようなIT企業もそれに協力させられているのであり、グレートリセットが成就すれば、支配者階級による世界支配が完成するのではないかと懸念されるのである。
プーチンは、それに対して、新ユーラシア主義というものを掲げて対抗しており、それはアメリカ型の民主主義、市場原理で、世界を統一するのではなく、その国の独自性や独自文化を尊重すべきだとする思想である。
それは、プーチンのアドバイザーでもあったドュルベツコイが提唱する概念で、ロシアには、民衆に優しい全体主義が相応しいとする思想である。
但し、ダボス会議が唱えるように資本主義経済の限界に来ており、環境問題の期限なども迫っている為、2030年に環境問題の臨界点が来る前に何とかグレートリセットを成し遂げたいとCFRやダボス会議は考えているという。
従って、高島康司氏によれば、2025年ぐらいにグレートリセットが起こる可能性があると述べている。
これは、占星術的にも非常に納得できる話で、山羊座に土星や木星がトランジットする時は、戦争、自然災害、食糧危機、疫病、株式市場の崩壊などの経済危機などがやって来るが、その後の水瓶座は、福祉政策や公共事業を象徴する星座である。
また水瓶座は組織化の星座である。
従って、土星が次に水瓶座に入室する2023年~の2年半は、グレートリセットが起こる可能性が高い時期である。
然し、水瓶座は、リバータリアンを象徴する蟹座から見ると、8室目の星座であり、リバータリアンを支配する星座である。
水瓶座から見ると、蟹座は6室であり、リバータリアン、右翼、民族主義者、宗教的原理主義者などをペットのように管理する星座である。
しかも私が調べた所、土星が水瓶座に入室するタイミングで、木星は、魚座に入室してしまうのである。
従って、水瓶座に木星と土星のダブルトランジットが形成されることはないのである。
水瓶座に吉星の影響がなく、凶星だけの表現を取る場合、それは、あまり人間に優しいイメージではない。
むしろ、管理や強制などを意味しており、ソビエト連邦が出来た時のような監視社会を連想させる。
ジョージ・オーウェルの小説『1984』や、オルダス・ハクスレーの小説『素晴らしき新世界』のように非常に全体主義的で、統制され、管理された社会が出来上がってしまう。
つまり、ディストピア小説が描いていた悪夢が現実のものになるのである。
水瓶座は、共産主義を表わす星座で、福祉や公共事業などを意味する為、今、人類存亡の危機に来ている今、人類を救う要素になると思われるが、一方で、水瓶座は組織化の星座である為、規制などが強くなって、自由度のない社会となっていく。
その2023年~の2年半は、水瓶座に土星が入室する為、グレートリセットが起こる可能性が高い時期で、その前にグレートリセットを正当化させるような世界的な厳しい状況がやって来ると思われる。
それが今年の2021年9月半ばに木星が山羊座に逆行し、土星と木星が山羊座と蟹座軸にダブルトランジットするタイミングである。
その時期にドナルドトランプの元に結集したリバタリアン勢力が、このグレートリセットへの流れに最後の抵抗を試みるかもしれない。
土星が山羊座を抜けてゆく最後のタイミングとなる2022年は、山羊座の象意において非常に厳しいものがやってくると思われる。
それは、戦争、自然災害、食糧危機、疫病、株式市場の崩壊などのいずれかである。
自然災害が発生して、その後で、経済崩壊がやってくるというシナリオも考えられる。
然し、そのことによって、グレートリセットを正当化し、それしか方法がないという議論が高まっていくのである。
土星が2023年から水瓶座に入室していくタイミングは、その過程が始まる時期である。
例えば、日本の2024年の新月図を見ると、国家のアイデンティティーを意味するラグナに土星と火星が在住しており、このタイミングで何か日本の制度機構が大幅に変わる可能性がある。

土星と火星のトランジットとは、強制力を感じさせる配置である。
トランプカルトの壮大なファンタジー
因みに日本のスピ系などで、ドナルドトランプを崇拝し、世界を救う救世主のように理想化する動きが広がっているようで、高島氏は、それをトランプカルトの壮大なファンタジーとして警戒を促している。
ドナルドトランプは、リバータリアンや宗教的原理主義者、そして、アメリカに広く普及する陰謀理論(ロスチャイルドやロックフェラーが連邦準備銀行を設立してアメリカを支配している)を信じる人々、Qアノンの情報を信じる人々によって、救世主として祭り上げられた所があるのである。
トランプも任期の途中で、そのことに気づいてQアノンに言及して、これらの勢力の支持を利用するような方向に傾いている。
私はこれまでリバータリアニズムに関しては、副島隆彦氏のサイトから多くを学んでいたが、その副島隆彦氏がドナルドトランプが登場した辺りから、スピ系のトランプカルトの主張と非常に似て来たのである。
高島氏の言葉を借りれば、『悪魔崇拝主義者で、ペドオフィリア(児童性愛)の民主党の支配勢力が、ディープステートと総称される情報機関を駆使してアメリカ国民を支配しているが、ドナルド・トランプは、それに対抗し、アメリカを国民の手に取り戻す民衆革命のリーダーであり、今は、第二のアメリカ独立革命戦争なのだ』とする考えである。
副島隆彦氏は、牡羊座ラグナで、月が8室で減衰し、5室で金星が高揚して、減衰する水星とコンジャンクトしている。
ラグナに5室支配の太陽が高揚している為、CIAのようなインテリジェンスに精通した言論人として、これまでは現実的な分析が多かった。
然し、これまでは距離を置いていたベンジャミン・フルフォードと対談をするようになり、ジェフリー・エプスタインの事件などにも触発されて、そうした思想に傾いたようである。
それは、副島隆彦氏が、最近、マハダシャー月期に移行し、蠍座の月から見ると、魚座の5室で金星が高揚し、8室支配の水星が減衰しており、魚座5室の影響を強く受けるようになったからだと理解した。
つまり、スピ系のトランプカルトの主張に似て来てしまったのは、識別力を表わす5室が水の星座の影響を受けたからである。
実際は、ドナルド・トランプの政策は、富裕層に減税を施して、規制を撤廃して、市場原理を推し進めるというもので、貧困層には全く助けにはならない。
然し、それでもドナルド・トランプに支持が集まるのは、蟹座が強いため、リバータリアンが共感を寄せるからである。
特にアメリカファーストという考え方が、蟹座の最も気に入る所である。
マイケルサンデル教授は、トランプの政策は、全く貧困層の為にはならないが、然し、アメリカの支配階級、テクノクラートを凶弾する為、これらの支配者階級から見下された人々の尊厳を高めてくれるという面があるから支持を受けたのだと分析している。
トランプは、知らないうちに教祖に祭り上げられてしまったのであり、アメリカ独立革命の偉大な指導者としてイメージするのは確かに事実とは合わないかもしれない。
2021年1月にドナルドトランプの掛け声で、トランプの支持者が米議会に行進したのは、トランプ自身、支持者から投影されたそのような指導者像を自ら演じていたのではないかとも思える。
トランプ自身は、実際にはエプスタインの主催するパーティーに参加していたようにアメリカの富裕なエスタブリッシュメントの一人である。
そして、アメリカ大統領への野心を燃やしていた人物の一人に過ぎない。
10室の支配星が蟹座にあることで、トランプの政策が、リバータリアンの好みに合致しており、それで、教祖に祭り上げられたということである。
高島氏が、ドナルドトランプをアメリカ第二革命の指導者として崇拝する動きについて、トランプカルトの壮大なファンタジーと冷静に分析している所に共感する。
確かに私もトランプを応援しており、一時期、そうした見方にも影響されたが、冷静になって考えてみた所、トランプは、ただ大統領になりたかっただけであり、彼の当選を阻止しようとする対抗勢力との闘いの中で、いつの間にかそうした指導者像に祭り上げられたのである。
いずれにしても春分点が水瓶座に移動していくにつれて、世界政府の成立というものは避けられない方向性である。
従って、最終的には、リバータリアン、宗教原理主義者には、勝ち目はない。
然し、グレートリセットが、米国の国際金融資本家や軍需産業などの利益に合致するように進められていることは非常に問題であり、プーチンが主張するようにそれぞれの国家の独自性や文化などを尊重する流れというのは正しいのである。
従って、CFR(外交問題評議会)やダボス会議の目標である世界統一政府が樹立したとしても権力者の行動には常に監視の目を光らせなければならないのである。
権力は腐敗しやすいと言われるが、但し、権力がなければ、世界統一政府やグレートリセットなどは中々難しいのではないかと思われる。
世界政府が出来るのか、あるいは緩やかな主権国家の連合になるのか、それは分からないが、今度はその中で、光と闇の戦いが繰り広げられる。
私たちは、そのような世界政府への流れに、適応していかざるを得ないのである。
大本教の教祖が、「新しい世界は水晶世界である」と述べたと言うが、その世界では何も隠すことは出来ないし全てがガラス張りになってしまう社会であるという。
考えていることも隠すことは出来ないから、犯罪なども起こらない社会であると言ったというのだが、そうしたイメージがいよいよ現実のものになってきた。
然し、それは、身体に埋め込まれたデバイスが、中央管理のサーバーに人間の気分や感情、考えていることまで解析して、送信するようなそうしたディストピア的な監視社会のイメージであり、これは予想外のものであった。
今、CFRと世界経済フォーラムで検討されているグレートリセットは、明らかにおかしいと感じなければならない。
何故なら、ワシントンコンセンサスによって市場原理へ舵を切ったことこそ、アメリカの植民地政策の始まりであり、貪欲な物質主義の始まりであり、世界に分断と格差をもたらしたからである。
それをもたらした人々が、コロナで分断が進んでいるので、グレートリセットが必要だと言い始めているのである。
もし世界の統合が進むとしても主権国家の緩やかな連合になるべきであり、各国は主権を手放してはならないのである。
もし各国が主権を手放す場合でもそれは自然に起こることであり、政治(権力、軍事力)によって強制されることではない。
従って、リバータリアンや宗教的原理主義者が、統合に反発することにも意義はあるのである。
但し、持続可能な社会に変えなければならない期限も迫っており、それが必要なことも明らかである。
今後の課題は、統合された世界の中で、一般市民が、自らの権利を守り、いかに権力側の不正を阻止できるかという問題になってくる。
権力者側から個人情報やプライバシーを守る技術や能力というものが重要になってくる。
占星術的にどう表示されるのかはさっぱりわかりませんが、
現在のFRBの天文学的負債を解決するにはグレートリセットもひとつの方法ですが、
ベイルインもああて、この二つのどちらかだと思います。
アメリカ事情をずっとフォローしていますが、
おっしゃるようにトランプは、国際金融の後ろ盾があってこそ大統領になれた人物です。
が、MAGAをいいつつ、当初からトランプ政権が変わらず攻撃している先は、
メディア、国連、WHO、EU=NATO、ドイツ、フランス、中共、
薬業界、コロナ関連(感染症機構、ファウチ等属する科学者)
これ全て、ロックフェラー傘下です。
トランプのバックにはロスチャイルドがずっとついていて、イスラエルを丁重に扱い、
エルサレムを首都扱いにし、奉公していました。
国際金融とは完全に袂を分かった様に見えたのは、中間選挙直前ですが、
グリーンニューディール(パリ協定)に正面切って反対し、
原子力ではなく石油掘削を自国の利益であると鮮明にして、
自立を宣言、ロスチャイルドにも刃向かったものと思います。
中間選挙が不正で終わった後の活動を見ていると、
オバマ時代にロックフェラー財団は中国共産党との癒着が限界をこえており、
移民ビジネスや麻薬カルテルには、中共も絡んでアメリカを利用、
悪商人、企業が押さえられなくなっており、
トランプ勢は、この半年で、
自国の民意を背景に、党派にわたって生息しているこのロックフェラー傘下で中共とべったりの主要米議員を追い払い、
中国、及び米民主党を機能不全にまで追い込んでいます。
NWO国際金融の一番の仲介役だった、アメリカ上院を、
トランプ率いる共和党は解体してしまいましたから。
アメリカの王、ロックフェラーの権力自体は、もう見ていて終焉を感じますが、
ロスチャイルドはそもそもヨーロッパ、英国及び王族が元で、
アメリカにまでのばしていた手を引っ込めたかっこうかと。
戦争はおこさず、米兵を世界から引き上げて、軍産複合体も動けず
ロスチャイルドも相当、収入が枯渇、弱体化しているものと思います。
長くなりましたが、ですので、
おっしゃるグレートリセットはリーマンの時と同じく、
負債を国民におしつけて既存の権益者は逃げるかたちですから、
だからこそ、ロックダウンやワクチンパスポート等の、
国民全体を管理統制するような足がかりを導入しているのではないかと思って見ています。
少なくとも、アメリカと、こことはつながりのあるブレクジットを果たした英国、
キャッシュの多い国民性の日本は
ベイルイン=既得権益に責任をおわして負債をかたづけさせ、退場させるリセット、ではないかと思うのですが。
現在の菅政権の支離滅裂も、親分のこれまでのアメリカ権力者がいなくなった事から来ているジタバタだと思います。
結果、どちらであっても金融リセットで、社会主義的な世界になるとしても、
しかしそのときに権力を握るのは、ベイルインだったら、これまでの既得権益ではないはずで、
わかりませんが、リセット後、
アメリカ大陸、EU、中国、ロシア、日本含む東アジアという感じで、
ボーン、ボーン、と共栄できるエリアとして、大きく分かれそうな気がするんですが、いかがでしょうか。
ですのでリセットに関してはグレートリセットだけを語るのはちょっと違うのでは、と思います。
トランプは、アメリカの中国掃除で、芋づる式にアメリカの既得権益及び、
のさばっていた1%の人々をかなり追いつめているので、
これが、以前、秀吉さんが記事にかいておられた、
12室双子座に惑星集中しているアメリカの事ではないのかなー、なんて思っているのですが。
長くなりました、以上です。